地震大国日本、毎年のように○年に一度といわれるレベルの台風が各地を襲う、富士山はいつ噴火するかわからい。そんな数々の脅威にさらされている日本で、居住地をどこにするかは大変重要な選択ですね。
毎日自然災害に怯えながら生活するよりは、安全な生活を送りたいですよね。
未来を正確に予測することはできませんが、ある程度の発生確率は、研究機関が見積もってくれています。最低限、災害の発生確率の高い地域を避けることで、自ら、家族の命を自然災害から守りましょう。
2020年のコロナウィルスにより密を避けるようになり、生活地域に変化が起きている今だからこそ、改めて居住地について考え直してみたいと思います。
この記事では、居住地選びでチェックすべきポイントとして、『海抜高さ』『地震』『火山噴火』の3つの観点について説明します。
海抜高さ
日本は、埋立によりできた土地も少なくなく、海抜ゼロメートルなんて地域が多くあります。
東京であれば、荒川、江戸川、隅田川あたりが海抜ゼロメートルの地帯になります。
しかし、山梨大学 秦康範准教授の調べによると、洪水浸水想定区域の人口は1995年以降一貫して増え続け、20年間で4.4%増となっているとのこと。
そのような地域は地価が安く、洪水リスクよりも経済的メリットをとっているためです。
このような地帯には高齢者福祉施設も多く建っています。
2020年7月に熊本県を襲った豪雨でも、高齢者施設が犠牲になったことは記憶に新しいですね。
国土交通省が、全国の洪水、土砂災害、津波などのリスク情報をまとめた、ハザードマップというものがありますので、ぜひこちらをご活用ください。
地震
遠くない将来に確実に起きると言われているのが、南海トラフ地震と、首都直下型地震
それぞれの被害想定がこちらです。
南海トラフ
| 発生確率 | 2050年までに70〜80% |
| 死者・行方不明者 | 23万1000人 |
| 全壊・全焼する建物 | 209万4000棟 |
気象庁が発表している想定では、HPに以下のように掲載されています。
この被害想定によれば、南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度７となる可能性があるほか、それに隣接する周辺の広い地域では震度６強から６弱の強い揺れになると想定されています。また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。
首都直下型
| 発生確率 | 2050年までに70% |
| 死者・行方不明者 | 2万3000人 |
| 全壊・全焼する建物 | 61万超棟 |
こちらは、国土交通省が、以下HPにて震度分布の想定を発表しています。
南海トラフ、首都直下ともに、発生確率70%とかなりの高い確率です。
火山噴火
最後に火山噴火
京都大学 鎌田浩毅教授はこう断言しています。
火山学的に富士山は100%噴火する
富士山が最後に噴火したのは1707年。そのときは16日間噴火が続き、東京都心に5cm、横浜に10cmの火山灰が積もったとされています。
こうなると、物流もインフラも全てストップし、食料も手に入らず、日本経済はもちろん絶望的な状況となります。
1783年に浅間山（長野と群馬の県境にある標高2550mの活火山）が噴火した際には1600人の死者が出ています。
火山噴火の危険性については、気象庁が、「火山防災のために監視・観察体制の充実等が必要な火山」として、50火山を24時間体制で常時監視しています。
その火山情報がこちら⬇
これら火山の周辺への居住は避けるようにしたいですね。
まとめ
『海抜高さ』『地震』『火山噴火』の3つの観点で、居住地を決める際に気をつけるポイントをまとめました。
残念なことに、大自然の前では、人間は無力です。
全ての条件を満たす場所は多くはありませんが、決して無いことはないです。
優先すべきは何かを考え、居住地を選んで頂きたいと思います。
とは言え未来は誰にも予想できないというのも事実です。
日頃から災害に対する十分な備えを。
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